FRBインデックスの季節性は9-10月のドル安暗示も2001年の変動パターン踏襲ならドル高へ!?

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 エネルギー価格の高騰、巨大ハリケーンの相次ぐ襲来――― といった米国経済への不確実性要因の出現にもかかわらず、ドルの対主要通貨相場は7月の高値水準に向けて再び騰勢を強め始めている。

 これら要因は、消費マインドの悪化を通じて「個人消費減退」⇒「企業収益悪化」⇒「景気腰折れ」⇒「財政赤字拡大」といった悪循環をもたらす恐れがあり、持続的なドル買いを促す局面とは考えづらいものの、過去4週間のドルの騰落率はドルブロック通貨を除いて軒並み2%超の上昇率を維持している。

 米国史上最悪といわれた92年8月のハリケーン「アンドリュー」と、01年9月の「同時多発テロ」発生後のFRBインデックスの動向を検証すると、なし崩し的なドル安が進展するのではなく、むしろドル安は一時的でドル高方向へ大きく上昇していることがわかる。

 これは、巨額の保険金支払いや被災企業および家庭の資産キャッシュ化などに伴う「リパトリのドル高」を招いた典型であったとすることができるが、8月末に発生した「カトリーナ」の被害に伴う保険金支払額は、過去最大の600億㌦に達する可能性があると推測されている。

 「アンドリュー」の場合の約208億㌦や「同時テロ」の約200億㌦を大幅に上回る保険金額であるほか、2005年は米内国投資促進法(Homeland Investment Act)の存在もあり、海外利益のリパトリが促されやすい環境にあるといえよう。
 事実、先週末のNYタイムでは米系企業によるHIA絡みのリパトリ・フローが観測され、ドルの押し上げ要因となっていた。

 先週のレポートでは、ドルを取り巻く市場環境の変化について述べたが、FRBの累積利上げ効果や原油価格高騰に伴って根底での為替需給が大きく変化しており、予想以上にドル買い需要が高まっているとすることができよう。

 これは、投機的なドル売り仕掛けのインセンティブ低下を促すものでもあり、FINEXのドルインデックスは今年4月以降2週連続での売り越しは見られていない。

 一方、FRBインデックスのシーズナル・サイクルでは、9-10月にドル安圧力が高まりやすいことを示しているが、今年の場合は「GMショック」の3月を除いて「2001年の変動パターン」を踏襲しており、10-11月に向けてドル高基調が継続する可能性も想定しておきたい。

(9月25日 22:30記)

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